根拠を記載しましょう
事業計画書には『根拠』を記載する事が大切です。
根拠を記載しなければ、「それはあなたの主観じゃないですか？」と思われて、低い評価を受ける可能性があります。
「これは主観ではありません。なぜならこのような根拠があるからです。」
と主張する事で、事業計画書に説得力が増して、高い評価へと繋がります。
根拠を記載することを忘れないようにしましょう。
根拠の記載例
それでは、どのように根拠を記載していくか、例を見ていきましょう。
悪い例：
私は、高い調理技術を持っており、お客様から好評を得ている。
良い例：
私は、有名レストラン〇〇で５年修行した経験があり、高い調理技術を持っているので、お客様から好評を得ている。グーグルマップの当店の口コミには「料理が美味しい」という感想が３０件投稿されている。（〇〇年〇〇月〇〇日時点）
このように高い調理技術の根拠を示したり、お客様の感想を公のツールで確認できると評価が高まります。
悪い例：
現在世の中では焼肉店が繁盛しており、ニーズが高まっている。
良い例：
〇〇による調査では現在焼肉店が繁盛しているとのことだ。〇〇年の焼肉店の売上は前年比〇〇％増で、ニーズが高まっていることが分かる。
何となく知っていることではなく、調査資料を引用して具体的な数字で根拠を示すと良いでしょう。
根拠を示して説得力をアップさせましょう
事業を行なっていると、業界の流行り等は肌感覚で掴めるものだと思います。
「最近〇〇を使用した商品が売れているっぽいから、〇〇を使った新規事業を始めよう！」
と思っても、本当にその〇〇にニーズがある『根拠』を見つけて来なければ、説得力のない事業計画となってしまいます。
また、実際に調査してみると『実は〇〇はそんなにニーズはなかった』なんてこともあります。
肌感覚だけに頼ってしまうと、間違った判断をしてしまう可能性もあるのです。（データに頼った判断が常に正しいとも言えませんが。）
ですが、少なくとも補助金に採択されるためには、『根拠のある情報』が必要となってきます。
新しい事業で補助金に挑戦する際は、ぜひ『根拠』を探してみてください。
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